ポスティングの弱点は2種類｜対処できるものと、できないもの

ポスティングの欠点として挙げられるものには、2種類あります。設計を変えれば解決するものと、手法そのものの構造上どうにもならないものです。

この2つを分けずに「デメリット」とまとめると、判断ができません。直せるものを諦めたり、直せないものに時間をかけたりすることになります。

この記事では、よく挙げられる欠点を分類し、それぞれの扱い方を整理します。構造的な限界については、正直に書きます。

対処できる欠点

まず、設計で解決するものから整理します。これらは「ポスティングの限界」ではなく「設計の問題」です。

ほとんどは「範囲が広すぎる」ことが原因です

反応が薄い、費用が合わない、埋もれる。この3つは、たいてい同じ原因から来ています。

予算を広い範囲に薄く撒くと、1世帯あたりの接触回数が1回になります。1回で覚えてもらえる会社は、ほとんどありません。

同じ予算で範囲を3分の1にすれば、3回届けられます。これだけで結果が変わることは珍しくありません。

対処できない構造的な限界

ここからは、設計では解決しない部分です。該当する場合は、別の手段を検討してください。

① 宛名がありません

ポスティングは、住所を指定して配るのではなく、エリアを指定して全戸に配る手法です。

したがって、次のことはできません。

• 特定の1軒だけに届ける
• 既存顧客だけを避ける、あるいは既存顧客だけに配る
• 相手の名前を入れた内容にする
• 過去の購入履歴に応じて内容を変える

これらが必要なら、宛名のあるダイレクトメールが適します。ただし顧客名簿が前提になるため、名簿を持っていない段階では使えません。

② 個人の属性では絞れません

「30代の女性だけに」「年収〇〇万円以上の世帯に」といった指定はできません。指定できるのは地区までです。

地区ごとの統計的な傾向は分かるため、「その層が多い傾向の地区を選ぶ」ことはできます。しかし、その地区の全世帯が該当するわけではありません。

この点を「絞り込める」と説明する記事もありますが、正確ではありません。期待して発注すると、実施段階で認識のずれが出ます。

③ 即時性がありません

印刷して、配布して、ポストを開けてもらう。この工程に日数がかかります。

「今日の空席を今日埋めたい」といった用途には向きません。数日から1週間前には手配が必要です。

また、配ってしまった内容は変更できません。価格やキャンペーンが変わる可能性があるなら、その情報はWeb側に置いてください。

他の手段にない性質

限界がある一方で、ポスティングにしかない性質もあります。

手元に残ります

デジタル広告は、表示が終われば消えます。紙は、捨てられなければ残ります。

引き出しに入れられ、冷蔵庫に貼られ、必要になったときに見返される。「思い出してもらう」のではなく「目に入る」状態を作れるのは、紙の特性です。

とくに検討期間の長い商材や、いつ必要になるか読めない商材では、この性質が効きます。

探していない人にも届きます

検索広告は、検索した人にしか表示されません。まだ必要性を感じていない人には、届く機会がありません。

外壁の劣化、子どもの進学、体の不調。本人が「そろそろ」と思う前の段階で名前を知ってもらえるのが、ポスティングの位置づけです。

在宅の有無に関係なく届きます

日中不在の共働き世帯、夜勤の方。訪問や電話では接触できない相手にも、ポストなら届きます。

狭い商圏でも母数が確保できます

地域を絞るほど、検索する人の数は減ります。しかし、その地域の世帯数は変わりません。

商圏が狭い事業ほど、この差が効いてきます。

よくある誤解の訂正

参考までに、事実と異なる説明をいくつか整理します。

「無許可の配布」という表現について

投函そのものに許可制度はありません。ただし、投函を断っている住戸や、禁止を掲示している集合住宅への立ち入りは避ける必要があります。

問われるのは「許可を取ったか」ではなく「断られている場所に入っていないか」です。禁止物件の管理体制を持つ業者かどうかが、実務上の判断材料になります。

判断の手順

よくある失敗

よくあるご質問

まとめ

ポスティングの欠点として語られるものの多くは、設計で対処できる範囲にあります。反応が薄い、費用が合わない、埋もれる。いずれも「範囲が広すぎる」ことが原因である場合がほとんどです。

一方で、宛名がない・個人属性で絞れない・即時性がないという3点は変えられません。これが致命的になる商材では、別の手段を選んでください。

手法に優劣はありません。自社の商圏と商材が、この特性に合っているかどうか。判断はそこだけです。